Information ドローンお役立ちコラム

ドローンを活用した業務に従事するには、確かな技術力が必要です。独学でも習得は可能ですが、幅広い知識と経験が必要とされるため、全てを網羅するのは難しく、ドローンスクールに通うメリットは大きいでしょう。

2010年代に登場したドローンは、空撮用のホビー商品としてブームになった後、2017年ごろから産業分野での活用に注目が集まってきました。近年は建物やインフラ点検、農薬散布や物流、災害調査など幅広い分野での実証実験が行われ、一部では実用化も始まっています。

ドローンにまつわる法律や規制を学び、ヒューマンエラーを防ぐための措置を身につけ、効率よく「仕事ができるドローン操縦士」になるために、スクール選びのコツをお伝えします。

ドローンスクールとは？

現在存在している「ドローンスクール」の多くは、民間団体が独自に設立したものです。座学講座の受講と、実技講習・試験を経て、資格を取得するのが大まかな流れ。資格の名前も違い、カリキュラムの内容や実技のフィールドが異なるため、スクールによって金額にばらつきがありますが、国土交通省へ飛行申請する際に提出する証としては、同じ効力があります。2023年からは国家資格となる操縦ライセンス制度が始まりますが、実際の現場で活用されるまでには、もう少し先になることが予想されます。これからドローンの活用を検討される方は、民間資格と国家資格それぞれにどのようなメリット、デメリットがあるか見極めされることをお勧めします。

スクールの選定をする場合は、初心者でも受講可能か、ドローンの操縦技能をどの程度まで習得する必要があるかによって、目的にあったスクールをみつけることが大切です。

佐賀でも取得できる民間資格の種類

佐賀県で取得できる資格の種類は下記の4種類。

• DJI CAMP
• JUIDA
• DPA
• ドローン教習所（ドローン検定）

自動車学校で実施されているカリキュラムや、農業用ドローンに特化したコースなどもあります。

ドローンスクールの授業内容

基本的な座学の内容をみていきましょう。 スクールによって書き方は違いますが、大まかには下記のようなことが学べます。

座学講習の内容

• ドローンの定義や歴史、活用事例、課題
• 法規制・ルール
• 自然科学（気象・電波）
• 技術（機体の構造・制御・バッテリー、メンテナンス方法など）
• 運用（安全・禁止など）
• 航空力学　
• カメラについて
• リスクマネジメント　など

教科書がAmazonなどで販売もされている資格もあるため、きちんと読み込めば独学もできそうですが、ドローンに関する法律や規制は変化のスピードが早く、日々改定されているため、最新の情報を常にインプットするにはスクールのサポートが役立ちます。 また、事故の実例紹介や、現場での対応についてアドバイスをもらえたり、スクールで講師と話しながら得られる情報には大きな価値があります。

実技講習の内容

• ホバリング
• 垂直離陸
• 前後移動
• 円移動
• 右向き、左向き、逆向き対面ホバリング
• 8の字旋回
• 緊急時の操作　など

こちらも、丹念に練習を重ねればいずれは習得できるかもしれませんが、まず環境を整えるのが大変でしょう。機体によって癖があったり、急にGPSが切れてしまったり予期せぬアクシデントもつきものですので、インストラクター監修の元、安心して訓練したいですね。

ドローンスクールに通うメリット

基本知識を習得できる

ドローンを扱う上で関連する法律や規制は航空法からはじまり、現場の作業ノウハウなど幅広いものです。それらをスクールで網羅できるのは大きなメリットでしょう。

プロから操縦技術を学ぶことができる

プロの講師から直接、実践的な操縦技術を習得できます。スクールによっては、飛行条件を指定してシュミレーターなどで行う場合もあります。飛行条件を変更しながらまずはプロポの操作に慣れ、少人数制で実際に機体を飛ばしながら訓練できれば理想的ですね。

民間資格を取得できる

国土交通省認定団体のスクールで資格を取得すれば、国土交通省へ飛行申請を行う際に手続きの簡略化が可能です。頻繁に飛行する方にとっては大きなメリットでしょう。 また、飛行技術を第3者からの視点で証明することができるので、信頼性を担保するものとして有効です。

卒業後のサポートや特典を受けられる

ドローンの知識と飛行技術を習得した後には、実際にビジネスシーンで活用していく方が多いと思いますが、知識も技術もアップデートし続けなければいけません。 スクール卒業後は、保険料が割引になったり、フィールドを無料レンタルして練習できるところも。規制などの改正が行われる際はお知らせしてくれるなど、アフターフォローは欠かせません。

ドローンスクールのデメリット

授業料が高額

一般的な資格と比較して、10万〜40万と高額な費用がかかります。しかもスクールによってバラツキがあるので、受講前にカリキュラムの内容を調べ、資格を取得したい理由・目的などを事前相談した上で決めるようにしたいですね。

なぜ高額なのか？

費用の内訳として、「受講料」「ライセンス発行費」「施設利用費」「出張費」などが発生します。 中でも「受講料」に大きな幅があり、これはスクールを実施している「管理団体」が異なるためです。資格取得に向けたカリキュラムや実技訓練もそれぞれで、講師の人数に対する受講生の数など、マンツーマンなら高額に、複数人制なら割安になるケースもあります。

指導要領がスクールごとに異なる

民間団体が各々に資格を策定しているため、共通した決まりがなく、飛行訓練の場所や講習1回あたりの指導人数などにばらつきがあるのが現状です。 料金の内訳も、スクールによっては宿泊代や食事代、ドローンレンタル料などが別途必要だったり、入学金や施設利用費がかかることもあるので、入学前に必ずチェックしておきましょう

基礎レベルの授業内容

航空法など、幅広い基礎知識を網羅できるのは利点ですが、「ビジネス空撮」や「農業向け」など特定の用途に特化した技術を身につけたい場合は、オプションのコースを受講する必要があるケースが多いです。

ドローンスクールを卒業しただけでは仕事がない

ドローンを飛行させる技術がある、というだけでは、就職に結びつけることは難しいかもしれません。得意分野と掛け合わせ、たとえば「測量」をキーワードにするならば、風のある、高度飛行での経験が必要になりますので、必ず屋外で飛行訓練を行うコースのあるドローンスクールを選びましょう。受講する前に「将来的に測量に役立つ技術を身につけたい 」と相談しておくことが大切です。事前に調べず「屋内訓練のみ」のスクールを受講してしまった場合、他のスクールに通い直すと追加のスクール授業料が30万円！なんていうことになってしまいます。 また、すでに会社に所属していて業務でドローンを活用したい場合はいいのですが、フリーランスでドローン操縦の技術を武器にしたい場合は、「ドローンを飛ばせる」だけでは案件獲得は難しいでしょう。例えば「空撮」の仕事をしたいなら、カメラ操作や動画編集の技術、「測量」するならばデータ分析の技術など、プラスアルファの技術が欲しいところです。

ドローンを使った佐賀県での仕事

ハローワークで「ドローン」をキーワードに検索してみると、19件がヒットしました。 ドローンの飛行に直接関係するもので、「農業用ドローンの農薬散布飛行の補助員業務」や「ドローンスクールのインストラクター」などもありましたが、多くは「測量業務」や「農業用ドローンのオペレーター」など専門的な内容です。 ドローンを使って自分は何がしたいのか、はじめに整理しておくことが大切です。

九州・佐賀でスクールを選ぶポイント

卒業までにかかる時間

多くのスクールは最短2日ほどで受講可能です。しかし、初心者の場合は「飛行時間10時間」という条件をクリアするために追加講習が用意されている場合もあります。

スクールの立地

受講期間は2日間という短いものではありますが、卒業後のアフターサポートなども考えると、通いやすい立地にあるスクールがいいですね。

コースの内容や費用

自分が身につけたい技術を洗い出した上で、コースの内容を吟味しましょう。大きな出費となりますが、資格を生かした今後の費用対効果なども含め検討してみてください。

使用する機材や設備

業務でDJI製のドローンを取り扱う場合は、DJIが設定した「DJI CAMP」を受講すると、実際の機体について学びながら技術習得が可能です。 天候に左右されない屋内設備があるか、または屋外で実際に飛行させる場所があるか、スクールの設備も大きなポイントです。

講師の人数やレベルに見合った内容か

講師1人あたりの受講者数はスクールによって様々です。たとえば、弊社が実施しているDJICAMPでは、少人数制で受講者のリクエストに沿ったカリキュラムを設定できるように心がけております。 ドローンに初めて触れる人向けの講座や、目視外や夜間飛行、物件投下などに関する知識と技術も習得できますので、お気軽にご相談ください。

無料体験やアフターサポートの有無

受講後のアフターサポートも含め、長いお付き合いになるであろう講師やスクールの雰囲気も重要なポイントかと思います。無料体験や見学ができれば積極的に活用してみましょう。 また、資格試験に合格できなかった場合に、再試験を受けることができるのかも聞いておくと安心です。

業務利用に特化したコースの有無

基本的なフライト技術以外に、農業向けの「農薬散布」や空撮・測量を想定した飛行の仕方などが学べるコースがあるか、後々に追加受講が可能か確認しておきましょう。

九州・佐賀のドローンスクールで効率的に学ぼう

ドローンを積極的に活用したい企業からは、操縦士が不足しているという声も聞かれます。ドローンスクールは全国で1300校以上と急増しているのにもかかわらず、操縦士が不足しているのは、ドローンスクールが育てる人材と企業が求める人材の間にギャップがあることを示しているのではないでしょうか。 ドローン操縦士に求められるのは、安全にドローンを飛ばすことだけではなく、ドローンを活用したソリューションの提供に役立つことです。 そのためには、飛行計画や機体トラブル時の対応に加え、用途に合わせた専門知識も必要となってきます。例えば、インフラ点検にドローンを使う場合、カメラなどを使って正確にデータを取る能力や、取得したデータをレポートにまとめる能力が求められます。 市場で活躍できる人材の育成に向けて、ドローンスクールのあり方も変わっていく必要がありそうです。